制作会社が決まり、キックオフも済んだのに、公開日だけが後ろへずれていく。ホームページ制作でよくある遅延要因のひとつが、デザインや実装ではなく、写真と原稿が社内でそろわないことです。
先に結論を書きます。写真と原稿は「量」ではなく「分担」の問題です。誰が用意し、誰が事実を確認し、誰が最終承認するかを発注前に決めておけば、準備そのものは想像より軽く終わります。決めないまま進めると、素材が集まらないまま公開日だけが動いていきます。
この記事では、撮影を外注する場合の費用の見方と当日の段取り、社内撮影でそろえる条件、原稿の分担と承認の流れ、素材の利用権と社員の肖像の扱い、公開が遅れる典型パターンと回避策をまとめます。なお、権利や個人情報に関する記述は一般的な整理です。個別の可否は撮り方や使い方で変わるため、判断に迷う場面では弁護士や個人情報保護委員会の相談窓口など、適切な窓口へ確認してください。
写真と原稿が制作を止めやすい理由
制作は設計、デザイン、実装、検収の順に進みますが、写真と原稿はその全工程に横串で効きます。ダミーテキストと仮画像でデザインを固めても、実物へ差し替えた瞬間に文字量が合わない、写真の縦横比が違うといった手戻りが起きるためです。素材は工程の最後に足す部品ではなく、レイアウトを決める前提条件だと考えてください。
そして素材は、制作会社が単独では完成させられません。事業の一次情報も、社屋も商品も社員も、発注側にしかないからです。構造的に、発注側が工程のボトルネックになります。発注先の比べ方そのものはホームページ制作会社の選び方にまとめています。
止まるのは作業ではなく判断
さらに、制作会社は複数の案件を並行して進めています。素材待ちで手が止まると担当者は別の案件へ移り、素材が届いても即日で再開できるとは限りません。社内では「1週間遅れただけ」のつもりでも、工程上の遅れはそれ以上に膨らみます。
止まりやすい素材は、たいてい決まっています。代表者の顔写真、事業内容の説明文、実績や事例、社員インタビュー、取引先の掲載可否。いずれも「社内の誰かの判断」を必要とする点が共通しています。技術的に難しいから止まるのではなく、判断が保留されるから止まるのです。
発注前に決める3つの分担
決めるべきは「誰が書くか」「誰が撮るか」「誰が承認するか」の3つです。前の2つは制作会社と分け合えますが、最後の承認だけは社内で決めるしかありません。承認者が複数いると、役員の指摘と部長の指摘が食い違い、制作会社が板挟みになって工程が止まります。最終承認は1人に決め、その人が不在のときの代理も先に決めておいてください。
分担の型は、おおむね次の3つに整理できます。自社に当てはまる行を選ぶために、社内工数と向くケースの列を先に読んでください。
| 分担の型 | 原稿 | 写真 | 社内工数 | 向くケース |
|---|---|---|---|---|
| フル外注型 | 取材してライターが執筆 | 撮影手配まで委託 | 小 | 素材が何もない／専任者を置けない |
| ハイブリッド型 | 社内が素案、制作会社が整文 | 主要カットのみ撮影を外注 | 中 | 書ける人はいるが時間がない |
| 自社準備型 | 社内で執筆・校正 | 社内撮影と既存素材 | 大 | 書き手と撮影担当が社内にいる |
選ぶ基準は予算よりも「社内に書ける人と決められる人がいるか」です。書ける人がいても、その人が繁忙期なら実質的にいないのと同じです。担当者に月何時間割けるのかを数字で確認してから型を決めてください。
そして、どの型で進めるかは見積もりを取る前に決めます。一社は撮影込み、別の一社はデザインのみという状態では、総額を比較できないからです。分担を条件として各社へ同じ形で渡す方法はホームページ要件定義書の作り方にまとめています。EMPLAYのホームページ制作サービスでも、素材が何もない状態を前提に、取材と撮影手配を含めた進め方を設計しています。
撮影を外注する場合の費用の考え方
撮影費は「1枚いくら」ではなく、拘束時間と手間の合計で決まります。見積書に「撮影一式」としか書かれていないときは、内訳を分解して聞いてください。分解できていない見積もりは、追加撮影が必要になったときの精算根拠がなくなり、後から金額の話が揉めます。
金額の相場は、地域、撮影内容、カメラマンの経歴によって大きく変わるため、この記事では具体的な数字を書きません。代わりに、見積もりを取るときに必ず確認する項目を挙げます。
- 拘束時間の単位（半日か終日か、超過したときの扱い）
- 人員（カメラマンのみか、アシスタントやヘアメイクを含むか）
- 機材（照明、背景紙、レンタルスタジオの費用は含まれるか）
- 移動と出張（交通費、宿泊費、複数拠点を回る場合の移動時間）
- レタッチ（何カットまでか、色調整のみか合成まで含むか）
- 納品（データ形式、解像度、納品までの日数）
- 利用範囲（Webのみか、パンフレットや広告にも使えるか、期間の制限はあるか）
最後の利用範囲は、見落とされやすい項目です。ホームページ用として撮った写真を、後日そのまま会社案内や求人広告へ転用してトラブルになる例があります。撮影の時点で「自社が媒体と期間の制限なく使える」と書面に残しておけば、あとから追加費用や再交渉が発生しません。
撮影当日の進め方
撮影は当日の段取りで結果が決まります。カメラマンは会社の中身を知りません。何をどう撮るべきかを決めるのは発注側の仕事です。前日までにカットリストと時間割を作り、制作会社とカメラマンの双方へ共有してください。当日その場で考え始めると、撮り漏れが起きやすくなります。
- カットリスト（使用ページ、被写体、縦位置か横位置か、必要な余白）
- 時間割（何時に誰がどこへ来るか。社員の業務を止める時間を明示する）
- 被写体の手配（出演する社員への事前連絡、服装の指定、代理の候補）
- 場所の準備（背景に映る棚や机の片付け、他社の商品やロゴの除去）
- 予備日（天候不良、欠勤、撮り直しに備えて1日確保する）
当日は社内の担当者が必ず立ち会い、カットごとにその場でモニターを確認します。撮影後にまとめて選べばよいと任せてしまうと、社内の人間にしか分からない不備が納品後に判明しがちです。背景に映り込んだ旧ロゴ、着用が必須の保護具の不備、掲載できない取引先の資料などです。撮り直しは、日程も費用も二重にかかります。
社内で撮る場合に最低限そろえる条件
すべてを外注する必要はありません。現場の作業風景、商品の補助カット、日常のスナップは社内撮影でも十分に使えます。一方、トップページのキービジュアル、代表者の顔写真、採用ページの集合写真は、品質差が目立ち撮り直しも難しいため外注を勧めます。判断の目安は「そのページの信頼を左右する写真かどうか」です。
社内で撮ると決めたら、次の条件は守ってください。どれも機材ではなく段取りの話で、費用はかかりません。
- 光: 窓からの自然光を使い、直射日光と真上の照明だけの状態を避ける。逆光で撮らない
- 背景: 撮る前に片付ける。書類、私物、他社ロゴ、前任者名の入った表彰状を外す
- 水平と垂直: 建物や机の線を傾けない。あとから回転させると端が欠ける
- 画質: スマートフォンなら最高画質に設定し、フィルターと自動加工を切る
- 余白: トリミング前提で、被写体の周囲を広めに残して撮る
- 受け渡し: チャットアプリで送らない。再圧縮で画質が落ちる。クラウドストレージで元データを渡す
避けたほうがよいのは、動画から切り出した静止画と、印刷物をスキャンした画像です。どちらもWebで大きく表示すると輪郭が崩れます。手元にそれしかない場合は、自己判断で使わず、制作会社へ先に見せて使えるかどうかを判断してもらってください。
原稿は誰が書き、誰が確認するか
原稿は「事実」と「表現」に分けると分担しやすくなります。事業内容、サービスの範囲、対応エリア、料金の条件は、社内にしかない事実です。一方、構成や見出しの立て方、読みやすい言い回しは制作会社やライターが担えます。ここを分けずに丸投げすると、事実の穴埋めのために何度も往復することになります。
現実的な進め方は、社内が箇条書きレベルの素案を出し、制作会社が整文する形です。完成した文章を求められると筆が止まりますが、箇条書きなら書けます。取材ライティングを依頼する場合も、事前に質問票をもらい、答えを箇条書きで用意しておけば取材が1回で済みます。
確認は、次の三段階に分けると滞りません。
- 事実確認: 数字、条件、資格、対応範囲を担当部署が確認する
- 表現確認: 誇大な表現、社外へ出せない情報、他社比較の妥当性を責任者が確認する
- 最終承認: 決裁者が1人で承認する
差し戻しが延々と続くのを防ぐには、修正回数の上限を契約に書いておく方法が有効です。たとえば「原稿の修正は2回まで、それ以降は別途見積もり」と決めておくと、社内でも一度で意見を集約しようという力が働きます。回数の設定自体が目的ではなく、社内の合議を締め切る仕組みとして使うものだと考えてください。
なお、価格や実績、他社比較、効能に触れる表現は景品表示法や薬機法が関わることがあり、該当しそうな文言は公開前に所管の窓口や弁護士へ確認する時間を工程に入れておくと安全です。
写真・イラスト・フォントの利用権
公開直前に「この素材は使えない」と判明するのは、避けたい展開です。素材を集める段階で、自社がその素材を使ってよいか、どの範囲まで使ってよいかを確認してください。著作権の基本的な考え方や解説資料は、文化庁の著作権施策に関する案内ページから確認できます。素材の種類ごとに確認先が違う点が、この作業をややこしくしています。
| 素材の種類 | 確認すること | 確認先 |
|---|---|---|
| ストック素材（有料・無料） | 商用可否、ロゴや商標への使用可否、加工と再配布の可否、クレジット表記の要否 | 素材サイトの利用規約 |
| 撮影した写真 | 納品データの利用範囲と期間、二次利用の可否 | 撮影者・撮影会社との契約書 |
| 旧サイトから流用する画像 | 誰が作ったか、当時の契約でデータの権利がどうなっているか | 旧サイトの制作会社 |
| イラスト・図版 | 発注時の権利帰属、改変してよいか | 制作者との契約書 |
| フォント | 画像内での使用とWebフォント配信で条件が分かれることがある | フォントベンダーの利用条件 |
| 生成AIで作った画像 | 出力物の商用利用条件、既存の作品に似ていないか | 各サービスの利用規約 |
確認先の多くは法令そのものではなく、個別の規約と契約書です。同じ「フリー素材」でもサイトごとに条件が違うため、まとめて判断せず、使う素材ごとに出どころをたどってください。なかでも誤解されやすいのが「ロイヤリティフリー」という言葉です。これは使用料が都度発生しないという意味であって、著作権が放棄されているわけではありません。規約で禁じられた使い方、たとえばロゴへの利用や素材そのものの再配布は、有料で購入しても認められないのが一般的です。
生成AIで作った画像を使う場合は、サービスごとの規約に加えて、出力が既存の作品に似すぎていないかという確認も必要になります。判断の考え方は生成AIと著作権Q&Aにまとめています。フォントも見落とされやすい項目で、バナー画像の中で使う場合とWebフォントとして配信する場合で条件が分かれていることがあります。制作会社の提案であっても、購入と契約の主体が自社になるものは、自社で条件を確認してください。
ここに挙げたのは確認の観点であって、可否を決める基準ではありません。規約の文言をどう読むか、旧サイトの素材を引き継いでよいかといった判断は、事情によって結論が変わります。迷う素材が出てきたら、公開前に弁護士や文化庁の相談窓口など、著作権を扱う適切な窓口へ確認してください。
社員の顔写真と写り込みの扱い
社員の顔写真を載せるときは、本人から同意を得たうえで公開するのが基本です。本人を識別できる顔画像は個人情報として扱われ、個人情報保護委員会の個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）でも、本人が判別できる映像情報が個人情報に当たる例として示されています（2026年9月時点。運用にあたっては最新版を確認してください）。口頭の了解だけで進めず、書面かメールで記録を残してください。
同意を取るときは、次の項目まで決めておくと後で困りません。
- 掲載する媒体（自社サイトのみか、パンフレット・SNS・広告も含むか）
- 掲載する情報（顔写真、氏名、部署、役職、入社年のどこまでか）
- 掲載期間と、退職・異動したときの取り扱い
- 取り下げを申し出る窓口
退職後の扱いは、特にもめやすい部分です。「退職の申し出から所定の日数以内に削除する」と社内ルールを決めておけば、担当者が代わっても運用できます。社員インタビューを載せるページでは、写真だけでなく本文も対象になる点に注意してください。
自社の社員以外が写り込む写真は、扱いがもう少し込み入ります。来客、取引先の担当者、店内の他のお客様、通行人などが識別できる状態で写っている場合、公開してよいかどうかは撮影の目的、写り方、公表のされ方といった事情を踏まえて判断されます。肖像に関する権利は判例の積み重ねによって認められてきたもので、写り込みがあれば直ちに違法になるわけではない一方、無条件に公開してよいわけでもありません。実務としては、識別できる形で写っている人には同意を得ておくのが安全です。撮影当日に「撮影中」の掲示を出す、写り込みが避けられない場所では後ろ姿にする、といった対応を段取りへ組み込んでおいてください。取引先のロゴや「お客様の声」を載せる場合は、先方の広報担当へ掲載可否を確認し、承諾の記録を残します。
ここで書いたのは一般的な考え方で、個別の可否は状況によって変わります。同意の取り方、退職者の写真の扱い、来店客が写った写真の公開などで判断に迷う場合は、個人情報保護委員会の相談窓口や自社の顧問弁護士へ確認してください。
素材の渡し方とファイルの整え方
集めた素材は、渡し方ひとつで手戻りの量が変わります。制作会社が扱いに困りやすいのは、圧縮されて画質の落ちた写真、どのページで使うか分からない画像、複数のバージョンが混在した原稿の3つです。共有ドライブにフォルダを1つ作り、ページ単位で分けて置くだけでも、確認の往復はかなり減ります。
- 写真は加工前の元データを渡す。ファイル名は「トップ_外観_01.jpg」のように内容が分かる名前にする
- ロゴはPNGだけでなく、AI・EPS・SVGなど拡大しても劣化しない元データを探す
- 原稿は1ページ1ファイル。バージョンには日付を付け、上書きで消さない
- 差し替えたら制作会社へ連絡する。フォルダに置いただけでは気づかれない
もう1つ決めておきたいのが、画像の代替テキスト（alt）を誰が書くかです。代替テキストは画像の内容を説明する文字情報で、目の見えない利用者や画像が表示されない環境で読み上げられます。写真の意図を知っているのは発注側なので、社内で書いたほうが正確になることが多い項目です。考え方はデジタル庁のウェブアクセシビリティ導入ガイドブックと、Webアクセシビリティ入門を参照してください。
素材が集まらず公開が遅れる典型パターン
遅延は、似た形で繰り返し起きます。原因は担当者の怠慢ではなく、決め方の設計が抜けていることです。次の表は、発注側で起きやすいパターンと、着手前に手を打てる回避策を並べたものです。自社に心当たりのある行があれば、キックオフの前に片付けてください。
| 典型パターン | 現場で起きること | 回避策 |
|---|---|---|
| 最終承認者が決まっていない | 役員ごとに違う指摘が出て原稿が往復する | 承認者を1人決め、不在時の代理も決める |
| 素材の締切が「一式で1つ」 | 全部が同時に遅れる | ページ単位・素材単位で締切を分ける |
| 撮影日を繁忙期に置く | 社員が集まらず撮り直しもできない | 予備日を含めて閑散期へ前倒しする |
| 「あとで差し替える」前提の仮素材 | 仮素材のまま公開される | 仮素材の期限を決め、間に合わなければ掲載しない |
| 権利確認が公開直前 | 使えない素材が判明し作り直しになる | 素材を集めた時点で権利を確認する |
| 担当者が1人だけ | 異動や休職ですべてが止まる | 副担当を置き、素材の置き場所を共有する |
この中で着手しやすく効果も見えやすいのは、締切を分けることです。「素材一式を◯月◯日まで」という締切は、実務ではまず機能しません。ページごとに、しかも制作の順番に沿って締切を置きます。トップページと会社概要を先に確定させ、実績や事例は後から追加するという進め方であれば、全ページがそろわなくても公開できます。
公開後に社内で写真や文章を追加していく体制を先に作っておけば、「完璧にそろってから公開する」という縛りからも抜けられます。更新の手段を持たないまま公開すると、結局は公開前にすべてを詰め込もうとして、また遅れます。
よくある質問
写真が一枚もない状態でも制作を始められますか？
始められます。設計とデザインは仮画像でも進められるためです。ただし、公開日から逆算して撮影日を先に押さえてください。撮影は天候と社員の予定に左右されるため、あとから日程を詰めにくい工程です。素材が何もないことを前提に、取材と撮影手配まで含めて依頼できる会社を選ぶ方法もあります。
撮影は制作会社経由と、カメラマンへの直接依頼のどちらがよいですか？
サイト全体の設計と合わせて撮る必要があるなら、制作会社経由が無難です。デザイン上どこをどう使うかが決まっているため、必要な余白や縦横比を踏まえて撮れます。直接依頼は仲介の分だけ費用を抑えられる可能性がありますが、カットリストの作成と当日の指示を自社で担うことになります。社内に段取りできる人がいるかどうかで判断してください。
原稿はすべて制作会社に書いてもらえますか？
取材ライティングとして依頼できます。ただし、事実の提供と最終確認は社内の仕事として残ります。料金の条件、対応範囲、資格、実績を誤ったまま公開した場合、責任を負うのは自社です。「書く」は外注できても「確かめる」は外注できない、と考えてください。
フリー素材だけでホームページを作っても問題ありませんか？
規約の範囲内で使うのであれば、それ自体に問題はありません。ただし同じ素材を競合他社が使っている可能性があり、社屋や商品の実物が一枚もないサイトは、訪問者から見て実在感が薄くなります。トップページと会社概要だけでも自社で撮った写真を入れると、印象はかなり変わります。
社員が顔写真の掲載を断った場合はどうすればよいですか？
掲載しないのが原則です。同意は本人の自由な意思にもとづくものなので、断ったことを理由に不利益な扱いをしないでください。後ろ姿や手元のカット、イラスト、仮名での掲載など、代替案を複数用意しておくと現場が回ります。撮影前に「断ってもよい」と明示したうえで希望を聞いてください。
素材の準備はいつから始めればよいですか？
制作会社を選ぶ前から始められます。既存写真の棚卸し、ロゴの元データの所在確認、旧サイトの原稿の洗い出しは、発注先が決まっていなくても進められます。この3つが済んでいるだけで、見積もりの精度が上がり、契約後の立ち上がりも早くなります。
まとめ
- 写真と原稿は量ではなく分担の問題で、誰が書き、誰が撮り、誰が承認するかを発注前に決める
- 最終承認者は1人に絞り、不在時の代理も先に決めておく
- 撮影の見積もりは、拘束時間・人員・機材・移動・レタッチ・納品・利用範囲に分解して確認する
- 社内撮影は、光・背景・水平・画質・余白・受け渡し方法の6点を押さえれば実用に足りる
- ストック素材、撮影データ、旧サイトの画像、フォント、生成AI画像は、それぞれ確認先が異なる
- 社員の顔写真は書面で同意を取り、掲載媒体・期間・退職後の扱いまで決めておく
- 権利や個人情報の個別の可否は事情で変わるため、迷う素材は公開前に専門の窓口へ確認する
- 締切は「素材一式」ではなくページ単位に分け、そろったページから公開する
関連記事
- ホームページ制作会社の選び方｜失敗しない比較基準と発注前の準備 - 素材準備の前段にあたる制作会社の比較基準
- ホームページ要件定義書の作り方｜RFPテンプレート付き - 素材の分担を見積もり条件として各社へ渡す方法
- 採用サイトの作り方｜応募が増えるコンテンツとデザインの要点 - 社員写真とインタビュー原稿を集めるときの進め方
- SEOライティング入門｜検索上位を狙う記事構成と書き方のコツ - 用意した原稿を検索で読まれるページに仕上げる書き方
- ホームページを自分で更新する方法｜CMS化の手順と外注との分担 - 公開後に写真と文章を追加していく運用体制
