同業他社のサイトを見比べると、載せている情報の粒度がまるで違う。対応加工を一行並べただけの会社もあれば、材質・寸法範囲・公差・対応ロットまで一覧で開示している会社もある。どこまで書くか決まらないまま制作会社に相談すると、「御社の強みは」と聞かれて話が止まりやすい。
製造業のサイトで引き合いにつながるかどうかは、デザインの印象よりも、発注側が候補を絞り込むときに使う条件を読み取れる形で載せているかに左右されやすい。技術情報が読み取れなければ、問い合わせフォームをいくら改善しても、その手前で離脱が起きる。
この記事では、技術情報の並べ方、カタログとの役割分担、図面の受け渡し導線、多言語対応の判断、採用目的との両立という、製造業に固有の論点を扱う。ページ構成の基本形はコーポレートサイトの作り方に譲る。
発注側が見ているのは2段階の情報
購買担当や設計者がサプライヤーのサイトを開く目的は、2段階に分かれている。第1段階は「そもそも作れるのか」という技術的な足切りで、材質・寸法・精度・数量が自社の案件と合うかを確認している。第2段階は「頼んで問題ないか」という信用の確認で、品質保証体制、納期の考え方、窓口の所在、対応実績のある業界が見られる。
問題は、第2段階の情報から始まっているサイトが珍しくないことだ。トップページに理念と代表挨拶が並び、技術情報は「事業案内」の下層に一段落だけ、という構成はよく見かける。第1段階で判断できない訪問者は、第2段階まで進まずに次の候補へ移る。
順序を入れ替えるだけで読まれ方が変わる部分は少なくない。トップページの上部に、対応加工・対応材質・対応寸法・ロットの4点を要約して置き、詳細ページへ導線を張る。理念や沿革は第2段階の材料として、技術情報の後ろに配置すれば役割を果たす。
技術情報は「絞り込める形」で並べる
技術情報を載せる目的は、自社の技術力を語ることではなく、発注側が自分の案件と照合できるようにすることにある。そのため、書き方は説明文より一覧表が向く。ただし表だけを置くと、数値の意味や例外が伝わらない。表の前に何を軸に整理したかを書き、表の後に条件から外れる場合の相談方法を書く形にする。
軸は次の4つを基本にするとよい。加工方法、対応材質、寸法と精度の範囲、ロットと納期の考え方である。この4つは発注側が照合しやすい項目で、どれか1つが欠けると照合が完了せず、確認のためだけの問い合わせが発生するか、そのまま離脱する。
| 項目 | 書く内容 | よくある不足 |
|---|---|---|
| 加工方法 | 切削、板金、プレス、溶接、樹脂成形など自社設備で行う工程 | 「一貫生産」とだけ書き、どこからどこまでかが不明 |
| 対応材質 | 鋼材、ステンレス、アルミ、樹脂などの具体名と難削材の可否 | 「各種金属」で終わり、扱える範囲が分からない |
| 寸法・精度 | 加工可能な最大寸法と最小寸法、対応できる公差の範囲 | 精度の記載がなく、図面を送るまで判断できない |
| ロット・納期 | 試作・単品から量産までの対応範囲と納期の考え方 | 小ロット可否が書かれず、試作案件が来ない |
この4軸をページに落とすときは、加工方法ごとに1ページを作り、その中で材質・寸法・ロットを書く構成が扱いやすい。探す側は「ステンレス 切削 小ロット」のように複数条件で調べるため、条件の組み合わせが本文に自然に含まれる。1ページへ全加工をまとめると、どの条件で探しても同じページに当たり、読み手は自分の条件に合う記述を長い本文から探し直すことになる。
数値を書くときは、保証値なのか実績値なのかを明示する。「±0.01mmまで対応」とだけ書くと保証と読まれるが、実際には形状や材質による条件付きであることが多い。「条件により変わるため図面での確認が必要」と一行添えるだけで、受注後の認識違いを減らせる。
設備一覧と品質保証は検証できる粒度で書く
設備と品質は、第2段階の信用確認でよく読まれる部分である。ここは自己申告になりやすいため、読み手が裏取りできる粒度まで書けているかどうかで説得力が変わる。設備名だけを並べた一覧と、機種名・台数・加工可能範囲まで書かれた一覧とでは、受け取られ方がまったく違う。
設備一覧は、メーカー名と機種名、台数、加工可能な最大ワークサイズまで書く。同じ機械でも治具や段取りで実際の対応範囲は変わるが、能力の上限が分かれば発注側は自分の案件を当てはめられる。写真は工場の全景よりも、加工中や測定室の様子のほうが判断材料になる。
品質保証は、認証の有無だけでなく運用の中身まで書く。ISO 9001などのマネジメントシステム認証を取得しているなら、登録番号と認証機関、そして適用範囲を記載する。適用範囲が本社のみで特定の工場が含まれていない場合もあるため、範囲まで書かれていると相手の確認作業が省ける。なお、認証マークやロゴの表示方法、登録番号の記載の仕方には認証機関ごとの規定があるため、掲載前に自社の認証機関へ表示ルールを確認しておきたい。
業界固有のマネジメントシステム規格が求められる分野もある。どの規格が要求されるかは取引先や業界の慣行によって変わるため、規格名を掲げる前に、取引先の購買・品質窓口や認証機関へ要求事項を確認したい。他社サイトの記載を根拠に「この業界ならこの規格」と決めると、実際の要求とずれることがある。
検査体制については、保有している測定機と、発行できる書類を分けて書く。三次元測定機や投影機、硬度計は、要求される精度に応えられるかの判断材料になる。検査成績書、材料証明書、含有物質に関する証明の発行可否は取引の前提条件になることがあるため、問い合わせる前に分かる場所へ置いておきたい。ただし化学物質規制への適合をサイトで宣言する場合、どの規制のどの範囲に対する適合かは品目や仕向地で変わる。文言は品質保証部門と、必要に応じて所管窓口や専門家に確認して確定させたい。
製品カタログとサイトの役割分担
カタログ製品を持つメーカーでは、PDFカタログをそのまま置いて済ませている例が珍しくない。PDFは印刷物としての完成度が高く、検索の対象にもなる。一方で、1つのファイルに多数の製品が収まっていると、特定の型番を探している人が必要な箇所へ直接たどり着きにくい。掲載の手間は少ないが、探している人へ届く経路は細くなる。
役割を分けて考えるとよい。サイトは「探して絞り込む」ため、カタログは「まとめて渡す・持ち帰る」ためのものである。したがって型番・仕様・用途はHTMLのページとして持ち、PDFは同じ情報の配布形式として併置する。両方あるのが理想だが、工数が限られる場合は主力製品からHTML化していく。
| 情報の種類 | 置き場所 | 理由 |
|---|---|---|
| 型番・寸法・性能値 | サイト内のHTMLページ | 条件検索から直接到達させるため |
| 外形寸法図・図面 | PDFで各製品ページに添付 | 印刷・回覧される前提のため |
| 総合カタログ | PDFでダウンロードページに集約 | 比較検討時にまとめて渡すため |
| 取扱説明書・技術資料 | 資料ページとして分離 | 既存顧客の動線を新規と分けるため |
同じ資料でも、読む人と場面が違えば置き場所が変わる。既存顧客が説明書を探す動線と、新規の見込み客が製品を探す動線を混ぜると、どちらも見つけにくくなる。分離すれば、新規向けページの反応だけを取り出して評価できる。
型番ごとにページを作るとページ数が増え、更新の運用が破綻しやすい。仕様値をスプレッドシートやCMSのデータとして持ち、ページを自動生成する仕組みにしておけば、改訂時の作業が1か所で済む。この方式を取るかは型番数と改訂頻度で決める。数十点なら手作業でも回るが、点数が数百に達するころには自動化を検討する場面が増える。
図面・仕様書の受け渡し導線を設計する
見積依頼には図面が必要になるが、図面は取引先の機密情報でもある。フォームに添付欄を付けるかどうかは、受け取った後の管理体制とセットで決める判断になる。添付欄だけ作って社内の保管ルールが無い状態は、相手から見れば不安要素になり、機密性の高い案件ほど送られてこなくなる。
まず、受け取るファイルの範囲を決める。2次元図面のPDF、DXFやDWG、3次元データのSTEPやIGESなど、自社で開けない形式を受け取っても手戻りになる。対応形式とサイズの上限を明記し、超える場合の代替手段を用意しておく。ファイル転送サービスの案内や担当者のメールアドレスを併記するだけでも機能する。
次に、受け取った図面をどう扱うかを書く。秘密保持契約を結んでから受け取る運用なのか、フォーム送信の時点で秘密情報として扱うのかで、フォーム周辺の文言が変わる。契約の条項や、受領した図面をどこまで社内で共有してよいかの線引きは、取引の実態によって適切な形が変わる。雛形をそのまま使う前に、弁護士など専門家に内容を確認してもらいたい。
社内の取り扱いルールを整えるときは、IPAの中小企業の情報セキュリティ対策ガイドラインが土台になる。2026年9月時点の最新版は第4.0版で、2026年3月に公開されている。改訂されることがあるため、公開ページで最新版を確認したうえで、図面の保管場所とアクセス権限を自社の運用へ落とし込みたい。
フォーム自体は、入力項目を増やしすぎないほうがよい。図面がある案件では、まず図面を送ってもらうことが先で、細かい仕様は後のやり取りで埋まる。項目の削減や離脱対策の具体策は入力フォーム最適化（EFO）のチェックリストが使える。
海外からの問い合わせと多言語対応の判断
英語ページを作るべきかは、現在の問い合わせ内容から判断する。すでに海外からの問い合わせがあり、対応する体制が社内にあるなら作る価値がある。体制とは、英語で返信できる担当者、輸出の実務、決済と輸送の条件を決められることの3つを指す。これらが無いまま英語ページだけ作ると、返信できない問い合わせが増えて対応負荷になる。
作る場合も、全ページを訳す必要はない。会社概要、対応技術、設備、品質保証、問い合わせの5種類を英語で用意すれば、第1段階の足切りには足りる。ニュースや採用情報は日本語のままでよい。優先順位を付ければ、翻訳と更新の負担は現実的な範囲に収まる。
技術用語の訳は機械翻訳に任せきりにしない。加工方法や材質の呼称は業界固有で、直訳では通じないものがある。社内で使う英語の呼称があればそれを正とし、無ければ既存の海外取引先の表記に合わせる。
URL設計やhreflangといった技術面の扱いは、Googleの多地域・多言語サイトの管理に基準がまとまっている。費用や翻訳方式の比較は多言語サイト制作の費用と作り方で扱っている。
海外取引を視野に入れるなら、輸出管理の確認も並行して進めたい。貨物や技術が規制の対象に当たるかを見る該非判定は輸出者自身が行うもので、経済産業省の安全保障貿易管理のページにも、同省では該非判定を行っていない旨が明記されている（2026年9月時点）。自社の取扱品目が規制に関係するか、技術情報の公開や提供がどう扱われるかは、品目や取引の条件によって変わる。同ページの制度概要とQ&Aを確認したうえで、判断に迷う点は掲載されている所管課室の窓口や、輸出管理の専門機関・専門家へ相談してほしい。この記事の記述だけで判断を確定させない。
採用目的と引き合い目的を1つのサイトで両立させる
製造業のサイトに、取引先向けと求職者向けの両方を担わせたいという相談は珍しくない。採用も重要な目的だが、混ぜると両方が薄くなる。求職者向けに社員インタビューを充実させた結果、技術情報が奥に沈む、という状態は避けたい。予算を一度にまとめて使うなら、どちらを主目的に置くかを着手前に決めたい。
現実的な分け方は、トップページで入口を2つ用意し、その先の構成を分けることである。取引先向けは技術・設備・品質・実績、求職者向けは仕事内容・人・働く環境・募集要項と、必要な情報がまったく違う。一方で工場や設備の写真は両方で使えるため、撮影計画の段階でどちらにも使えるカットを含めておくとよい。
サイトを分けるか、同じサイトの中で分けるかは更新体制で決める。採用情報を人事が独立して更新できるなら別サイトも成り立つが、担当者が同じなら1サイトの中で階層を分けるほうが管理しやすい。採用側の作り込みは採用サイトの作り方にまとめている。
公開後に確認する指標と更新の分担
公開して終わりにすると、技術情報は数年で実態とずれる。設備の入れ替え、対応材質の追加、認証の更新は日常的に起きるため、誰がいつ直すかを公開前に決めておく。決めていない場合、古い設備一覧を見た訪問者が「対応できない会社だ」と判断して離脱する、という損失が気づかれないまま続く。
見る指標は多くなくてよい。問い合わせ件数、そのうち技術条件が合っていた件数の比率、加工方法別ページの閲覧数、図面が添付された問い合わせの割合。この4点があれば判断の材料になる。条件の合わない問い合わせが続くなら、件数を増やす前に、技術ページの記述が曖昧になっていないかを先に疑いたい。
更新の分担は、内容ごとに担当を割り当てる。設備と品質は製造部門、実績と加工事例は営業部門、採用は人事というように分ければ、更新作業が一部署へ集中しない。現場が技術ページを直接更新できるCMS設計を含めて相談したい場合は、ホームページ制作の対応範囲を確認してほしい。
展示会に出展しているなら、名刺交換の後で見てもらうページを事前に整えておくと、フォローの反応が変わる。この流れは展示会出展の効果を最大化する方法で扱っている。
よくある質問
製造業のホームページに最低限必要なページはどれですか？
会社概要、対応技術（加工方法別）、設備一覧、品質保証体制、加工事例、問い合わせの6種類が最低限になる。引き合いに直結しやすいのは対応技術と設備一覧で、まず作るならこの2つを優先する。加工事例は公開できるものが集まってから追加すればよく、揃わないことを理由に着手を遅らせる必要はない。
技術情報を詳しく公開すると、競合に真似されませんか？
公開して困るのは、ノウハウそのものと、取引先が特定できる情報である。加工可能な寸法や対応材質といった「能力の範囲」は、記載を見ただけで再現できる性質のものではない。設備も調べれば分かることが多く、伏せても優位性にはつながりにくい。
一方で、独自の加工条件や治具の工夫、取引先名や具体的な図面は非公開にする。この線引きを社内で先に決めておくと、原稿づくりで迷わずに済む。輸出管理や契約に関わる情報を含む場合は、自社の判断だけで公開範囲を決めず、所管窓口や専門家に確認しておきたい。
加工事例は取引先名を出せないと意味がありませんか？
社名を出さなくても成立する。材質、加工方法、寸法、ロット、対応した課題が書かれていれば、読み手は自分の案件と照合できる。ただし事例や写真をどこまで掲載してよいかは取引先との契約条件で変わるため、秘密保持条項を確認し、掲載前に相手の承諾を取る運用にしておく。迷う内容は法務部門や弁護士に相談してから公開したい。撮影できない場合は、簡略化した図やイラストで代替する方法もある。
英語ページは自動翻訳ツールで足りますか？
用途による。海外からの一次的な絞り込みに使うだけなら、機械翻訳でも足切りの判断材料にはなる。ただし技術用語の誤訳は、対応できるはずの案件を取りこぼす原因になる。対応技術と品質保証のページだけは人が確認し、それ以外を機械翻訳に任せるという分け方が、負担と精度のバランスを取りやすい。
制作費用はどのくらい見ておけばよいですか？
サイトの規模、既存資料の整備状況、技術情報の整理をどこまで自社で行うかによって変わる。EMPLAYのホームページ制作は初期45万円からを目安としているが、型番ページの自動生成や多言語対応を含める場合は別途の設計が必要になる。見積もりを比較するときは、原稿と写真をどちらが用意するかを条件として揃えておくと、金額の差が何によるものか分かりやすい。
まとめ
- 発注側は「作れるか」の技術的な足切りと「頼めるか」の信用確認を順に行う。技術情報を後ろに置くと、信用の材料まで読まれない
- 技術情報は加工方法・対応材質・寸法と精度・ロットの4軸で整理し、加工方法ごとのページに分ける。数値は保証値か実績値かを明示する
- 設備は機種名・台数・最大加工範囲まで、品質は登録番号・認証機関・適用範囲まで書くと、相手が裏取りできる。表示ルールは認証機関に確認する
- カタログは配布用、サイトは絞り込み用として役割を分ける。型番が数百点に達するころには、データからのページ自動生成を検討する
- 図面の添付欄は、対応形式・サイズ上限・受領後の扱いをセットで決めてから設置する。契約の条項は弁護士に確認する
- 英語化は返信・輸出・決済の体制があるかで判断し、対応技術と品質保証から着手する。輸出管理は該非判定の要否を含め、所管窓口や専門機関へ確認する
- 取引先向けと求職者向けは入口から分ける。写真は共用できるため撮影は一度でよい
- 公開前に更新の担当と頻度を部門ごとに割り当てる。決めていない技術情報は数年で実態とずれる
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